LLMO（Large Language Model Optimization／大規模言語モデル最適化）とは、ChatGPT・Claude・Perplexityなどの生成AI検索において、自社が回答内で引用・推薦されるための対策のことです。UDXは2026年07月20日時点で、日本の上場企業3,709社（プライム（内国株式・ドメイン解決済 3709社））を対象に、生成AI検索への対応状況を独自に機械調査しました。結果、llms.txt採用率はわずか4.5%（167社）、構造化データ（schema.org）実装率は29.0%、多言語対応（hreflang）実装率は12.5%という結果になりました。
| 調査対象 | 3,709社 |
| llms.txt 採用率 | 4.5%（167社） |
| 構造化データ（schema.org）実装率 | 29.0%（1075社） |
| hreflang（多言語対応）実装率 | 12.5%（464社） |
| 主要AIクローラーを明示的にブロック | 46社 |
出典：UDX「日本の上場企業 AI検索対応（LLMO Readiness）ランキング調査」（2026年07月20日時点・3,709社）。最新データはUDX Digital Intelligence Hubで随時更新。
llms.txt（llmstxt.org標準）は、生成AIに自社サイトの要約を機械可読な形で伝える新しいテキストファイルです。構造化データ（schema.org／JSON-LD）は、ページ内容を検索エンジンやAIが正確に理解できるようにするマークアップです。どちらも、AIが「どの企業を回答に含めるか」を判断する材料になります。技術的な対応が薄い業界・企業ほど、AI検索時代に「存在しない」扱いになるリスクがあります。
該当社数が多い上位8業種の内訳です。
| 業種 | 社数 | llms.txt | 構造化データ | hreflang |
|---|---|---|---|---|
| 情報・通信業 | 602社 | 10.0% | 40.2% | 13.5% |
| サービス業 | 534社 | 8.4% | 36.9% | 9.6% |
| 小売業 | 322社 | 3.4% | 29.2% | 6.2% |
| 卸売業 | 284社 | 2.1% | 24.6% | 9.9% |
| 電気機器 | 224社 | 4.0% | 28.1% | 24.1% |
| 機械 | 209社 | 2.9% | 23.9% | 18.2% |
| 化学 | 203社 | 1.0% | 21.7% | 14.3% |
| 建設業 | 139社 | 2.9% | 30.9% | 5.8% |
| 業種 | 社数 | llms.txt採用率 |
|---|---|---|
| 陸運業 | 56社 | 0.0% |
| 精密機器 | 52社 | 0.0% |
| 繊維製品 | 48社 | 0.0% |
| 電気・ガス業 | 28社 | 0.0% |
| 非鉄金属 | 32社 | 0.0% |
| 銀行業 | 79社 | 0.0% |
| 倉庫・運輸関連業 | 31社 | 0.0% |
陸運業・精密機器・繊維製品・電気・ガス業・非鉄金属・銀行業・倉庫運輸関連業は、調査対象20社以上の業種の中でllms.txt採用率が0%でした。裏を返せば、これらの業種では先行して対応した1社が、生成AI検索において業界内で独占的に引用される可能性があります。
llms.txtを採用済みの167社の一部（業種順不同・敬称略）：朝日工業社（建設業）、森永製菓（食料品）、キューブシステム（情報・通信業）、伊藤園（食料品）、オイシックス・ラ・大地（小売業）、セブン＆アイ・ホールディングス（小売業）、オプティム（情報・通信業）、大王製紙（パルプ・紙）、Ｓｕｎ Ａｓｔｅｒｉｓｋ（情報・通信業）、ウイングアーク１ｓｔ（情報・通信業）、ＦＩＧ（情報・通信業）、トレンドマイクロ（情報・通信業） ほか。全リストはUDX Digital Intelligence Hubでご覧いただけます。
本調査は実名企業の技術的な公開情報（robots.txt・llms.txt・構造化データの有無）を機械的に判定したものであり、企業の評価や優劣を意図するものではありません。ドメイン変更・サイト改修等により、掲載内容が現状と異なる場合があります。誤り・確認のご依頼は info@udx.co.jp までご連絡ください。内容を確認のうえ、速やかに是正いたします。
Q. llms.txtとは何ですか？
A. llms.txt（llmstxt.org標準）は、ChatGPT・Claude・Perplexity等の生成AIに自社サイトの要約情報を機械可読な形で伝えるテキストファイルです。UDXの調査（2026年07月20日時点）では、日本の上場企業（プライム（内国株式・ドメイン解決済 3709社））のうち採用済みは4.5%（167社）にとどまります。
Q. この調査はどこが対象ですか？
A. JPX（日本取引所グループ）に上場する内国株式企業のうち、公式サイトのドメインが解決できた3,709社を対象にしています。
Q. 調査方法を教えてください。
A. 各社の公式サイトのrobots.txt（AIクローラーの許可設定）・llms.txtの有無・トップページの構造化データ（schema.org JSON-LD）・hreflang実装を、UDXが独自に機械調査しました。llms.txtは本文の実在を確認するまで採用と判定していません。ドメインは株探「会社サイト」を正本として付け合わせています。
Q. 掲載内容に誤りがある場合はどうすればいいですか？
A. 実名企業の技術調査という性質上、ドメイン変更・サイト更新等により表示が実態と異なる場合があります。訂正・確認のご依頼は info@udx.co.jp までご連絡ください。確認のうえ速やかに是正します。
Q. データは更新されますか？
A. UDX Digital Intelligence Hub（/intel/）で週次を目安に再調査し、最新値に更新しています。本記事の数値は調査時点のスナップショットです。
更新履歴：2026年07月20日 初版公開（調査時点データ）。